Appleが鳴り物入りで市場投入した超薄型スマートフォン「iPhone Air」が、予想をはるかに下回る販売不振に陥っていることが明らかになりました。eSIM、シングルカメラ、バッテリー持続時間、そして高価格といった要因が重なり、初週アクティベーション数はiPhone 17 Pro Maxの1/10以下という衝撃的な結果に。早くも生産計画が大幅に縮小され、事実上の「生産停止レベル」にまで追い込まれています。この危機的状況を打開するため、Appleは次期モデル「iPhone Air 2」において、デュアルカメラの搭載と大胆な価格引き下げを検討している模様です。さらに、発売時期も延期される見込みで、Appleの戦略転換に大きな注目が集まっています。
iPhone Air、まさかの大不振！販売目標を大幅に下回る
今年、Appleはこれまでにない超薄型スマートフォンの分野に参入し、「iPhone Air」を発表しました。しかし、発売から間もなく、市場からの厳しい評価に直面しています。主な課題として挙げられているのは、eSIM（物理SIMスロットがないこと）、シングルカメラ、バッテリー持続時間の短さ、そして高すぎる価格設定です。
データによると、iPhone Airの発売初週のアクティベーション数は、わずか5万から5.5万台にとどまりました。これは、同時期の主力モデルであるiPhone 17 Pro Maxの1週間のアクティベーション数（80万台以上）の10分の1にも満たない数字です。さらに、予約販売におけるiPhone Airの割合はわずか6%で、Appleが社内で設定していた目標値15%を大きく下回る結果となりました。
その結果、発売からわずか5日で、中国のサードパーティプラットフォームでは既に100元から700元（約2,000円から14,000円）の値下げが行われました。特に中国国内版のiPhone Airの二次流通（中古）価格は、海外版よりも20%も低い水準にあることが報告されており、その市場価値の低下が浮き彫りになっています。
Appleの巻き返し戦略：iPhone Air 2で「デュアルカメラ」と「値下げ」か
iPhone Airの極めて不振な販売状況を受け、Appleのサプライチェーンでは大きな動きが見られます。2026年第1四半期の生産能力計画は80%以上も削減され、特注チップや特殊な素材の外装などの部品は、2025年末までに生産が停止される方向です。現在の生産規模は当初計画の10%以下にまで縮小されており、事実上「生産停止レベル」に近い状態にあると言えるでしょう。
この劣勢を挽回するため、Appleは次期モデルとなる「iPhone Air 2」で、二つの重要な変更を通じて製品の魅力を高める計画を進めているようです。
① デュアルカメラへのアップグレード
一つ目の変更点は、カメラ機能の強化です。現在のiPhone Airが採用している4800万画素のFusionメインカメラに加え、新たに超広角レンズを追加し、デュアルカメラ構成にする方向で検討されています。これにより、全体的なカメラ性能はiPhoneの標準モデルに近づくことが期待されます。しかし、この変更には内部空間の大幅な設計変更が必要であり、バッテリー容量など他の要素とのバランス調整が課題となるでしょう。
② 大幅な価格引き下げの検討
二つ目の変更点は、価格の見直しです。現行のiPhone Airは7999元（約16万円）からの価格設定で、そのコストパフォーマンスが極めて低いと評価されています。あらゆる面で妥協が見られる製品に対して、一般の消費者が高額を支払うことに抵抗があるのは当然です。このため、AppleはiPhone Air 2の開始価格を引き下げることを真剣に検討している模様です。
発売時期の延期と新たな発表サイクル
さらに注目すべき点として、AppleはiPhone Air 2の発売時期を延期する計画です。当初は2026年秋の発表を予定していましたが、現在は2027年春まで延期され、iPhone 18やiPhone 18 eと同時に発表される見込みです。
一方、iPhone 18 Proシリーズや、市場で期待が高まる折りたたみ式iPhoneについては、引き続き2026年秋の発表スケジュールを維持するとのこと。これにより、Appleは「春と秋の二つの発表サイクル」を確立し、製品ラインナップと市場投入戦略を大きく再編する意向のようです。
まとめ
鳴り物入りで登場したiPhone Airの予想外の販売不振は、Appleにとって大きな誤算となりました。しかし、この失敗を教訓に、次期モデルiPhone Air 2では、ユーザーニーズに応えるデュアルカメラ搭載と戦略的な価格引き下げで、巻き返しを図ろうとしています。発売時期の延期や新たな発表サイクルからも、Appleが超薄型スマホ市場へのアプローチを慎重に見直している様子が伺えます。
この大胆な戦略転換が、Appleのスマートフォン市場における今後の勢力図にどのような影響を与えるのか、そして日本の消費者にとっても、より魅力的な選択肢が登場するのか、今後の動向に注目が集まります。
元記事: mydrivers
