ロシアの新興企業Neiryが、ハトの脳に電子デバイスを移植し、操作可能な「生体ドローン」を開発したと発表し、世界中で大きな波紋を呼んでいます。監視やインフラ点検、災害救助など幅広い分野での活用が期待される一方、動物倫理の観点から深刻な懸念が表明されており、技術革新と倫理的境界線の問題が改めて浮上しています。
ハトが空飛ぶ監視ツールに？「生体ドローン」の衝撃
ロシアのスタートアップ企業Neiryは、驚くべき技術革新を発表しました。それは、ハトの脳に電子デバイスを移植し、「生体ドローン」として操縦可能にするというものです。同社は、この技術が実用性と低リスクを兼ね備えていると主張しており、すでにテクノロジー界と倫理界で大きな注目を集めています。
Neiryによると、この技術の核となるのは、ハトの頭蓋内に微小な電極を外科手術で挿入し、頭部の刺激装置に接続することです。これにより、ハトの脳にごく軽い電気刺激を与え、特定の飛行経路を選択するように誘導します。これは、従来のドローンが事前に設定されたミッションを遂行するのと同様の原理であり、ハトの行動を完全に制御するものではないと強調されています。手術後のハトはすぐに回復し、リスクは極めて低いと同社は説明しています。
「生体ドローン」の驚くべき能力と活用法
試験飛行では、これらの「生体ドローン」は小型の制御装置、太陽電池パネル、カメラを搭載し、データ収集の有効性が評価されました。通常のドローンと比較して、ハトベースの「生体ドローン」には顕著な利点があります。
- 複雑な地形でのナビゲーション能力：狭い空間にも容易に侵入できます。
- 悪天候に対する高い耐性：通常のドローンよりも環境変化に強いです。
- 長距離飛行：1日最大300マイル（約483km）もの距離を飛行可能で、追加の充電は不要です。
NeiryのCEO、アレクサンダー・パノフ氏は、これらの「生体ドローン」が監視活動、インフラ設備の点検、環境モニタリング、そして捜索救助活動において非常に有効なツールになり得ると述べています。また、試飛行に参加しない期間はハトは通常の生活を送ることができ、同社が責任を持ってケアするとともに、実験前には生物倫理学者に相談したと付け加えています。
技術革新の影に潜む倫理的ジレンマ
Neiryは自社の技術に自信を示していますが、この技術には倫理的な懸念がつきまといます。デューク大学の生物倫理学者ニタ・ファラハニ氏は、神経インプラントを用いて動物を制御しようとする試みに対し、強い不安を表明しています。彼女は、動物を単なる道具として扱うことは、倫理的な問題をさらに深刻化させると指摘しています。
これに対し、Neiryは開発した「PJN-1」と名付けられた生体ドローンは、あくまで民間利用に限定されると明言しています。隠れた用途や二次的な用途は一切ないと強調し、公共事業、物流、農業、緊急事態といった分野での具体的な応用を既に計画していると発表しています。
まとめ：未来の展望と国際社会の課題
Neiryはこの革新的な技術の開発を続ける決意を示しており、将来的にはより多くの種類の動物にこの技術を応用し、様々な専門的な任務を遂行させる可能性も示唆しています。しかし、同社が国際市場への展開を視野に入れる場合、関係者からの厳しい審査に直面することは必至です。
この「生体ドローン」技術は、監視や救助活動など多くの分野で革新的な可能性を秘める一方で、動物の権利、生命倫理、そして技術の適切な利用という、人類が向き合うべき重要な問いを提起しています。Neiryがこれらの倫理的論争にどのように対応し、国際社会の理解を得ていくのか、その動向が注目されます。
元記事: mydrivers
Photo by Rajesh S Balouria on Pexels
