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Remedy Entertainment、CEO辞任と新作不振。人気IPは再建の鍵か?

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フィンランドの人気ゲームスタジオ、Remedy Entertainmentが発表した2025年第3四半期決算は、同社にとって厳しい内容となりました。特に注目されるのは、投資家から「FBC: 防火線」(Controlユニバースの新作と目される)が事実上失敗と見なされたとの情報が漏洩した直後、9年間CEOを務めたテロ・ヴィルタラ氏が辞任したことです。設立30周年を迎える節目の年に、同社の財務状況は一体どうなっているのでしょうか。

設立30周年に暗雲?Remedyの厳しい財務状況

今年の第3四半期は、Remedy Entertainmentにとって決して楽観視できるものではありませんでした。主な財務データは以下の通りです。

  • 売上高:前年同期比32.0%減の1,220万ユーロ(前年同期は1,790万ユーロ)
  • EBITDA(税引前利益):70万ユーロ(前年同期は660万ユーロ)
  • 営業利益:-1,640万ユーロ(前年同期は240万ユーロ)
  • 営業利益率:売上高の-135.1%(前年同期は13.4%)
  • 営業活動によるキャッシュフロー:1,130万ユーロ(前年同期は800万ユーロ)

営業利益が大幅な赤字に転落し、売上も大きく減少するなど、厳しい数字が並びます。CEOの辞任と新作の不振という背景を考えると、同社が大きな転換期を迎えていることが伺えます。

人気IPと今後の展望:2030年までの「商業的成功」を目指す

このような状況の中、暫定CEOのマルクス・マキ氏は投資家に対し、今後のプロジェクトが計画通り進行していることを強調し、2030年までに「大きな商業的成功」を達成する自信があると語りました。

「Control」と「Alan Wake」、そして「Max Payne」リメイクに注力

マキ氏の声明によると、「FBC: 防火線」は課題に直面しているものの、他の開発中のプロジェクトは順調に進んでいるとのこと。同社の主要な取り組みは、既存の強力なIPである「Control」「Alan Wake」関連の作品に集中しています。長期戦略の一環として、これらのIPに継続的に投資し、ゲーム以外のメディア領域へも展開していく方針を示しました。さらに、Rockstar Gamesと共同で「Max Payne 1&2 Remake」の開発にも注力していることも明かされました。

同社は、製品リスクを慎重にバランスを取りながら、過去30年間のようにプレイヤーに新しい体験を提供し続ける能力を維持する必要があると認識しています。直近の財務実績には満足していないものの、プレイヤーの共感を呼び、商業的な成功を収める優れたゲームを創造し、会社を再び収益化できると自信を見せています。

まとめ

Remedy Entertainmentの今回の決算発表は、同社が直面する課題を浮き彫りにしました。しかし、長年の実績に裏打ちされた人気IP「Control」や「Alan Wake」への継続的な投資、そして「Max Payne」のリメイクといった強力なタイトルが控えていることは、再建に向けた大きな希望となりそうです。日本のゲーマーにとっても、Remedy作品は高い評価を得ており、今後の動向は大きな関心事となるでしょう。特に、既存IPの新たな展開や、Rockstar Gamesとの協力によるリメイク作品が、同社の未来をどのように描き出すのか、引き続き注目が集まります。

元記事: gamersky

Photo by cottonbro studio on Pexels

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